胃がんリスク検診

インフルエンザの流行期に思うこと (働き盛りの年代こそ予防が必要!!)

現在、インフルエンザが流行しています。
38度以上の発熱、鼻水、咳、全身倦怠感、関節痛といったインフルエンザ様の症状がある方は早めに内科を受診して下さい。

 例年、インフルエンザの流行は年末年始から始まり、2月末ぐらいまで続きます。
しかし、今年度は暖冬のためか流行開始が1/15ごろからと遅れています。
このため、現在が流行のピークとなっているようで、3月頃まで流行が続きそうです。
また、報道によると過去10年間で2番めに患者数が多くなるとの予測が出ており、引き続き手洗い・うがいといった感染予防が重要です。

 当院の内科では例年成人のインフルエンザの予防接種を行っています(本年度では1/31で終了)が、実際にインフルエンザになって来院される方のほとんどは予防接種を行われていません。
特に30〜50歳代の働き盛りの年齢の方のインフルエンザは、一時的にせよ休業を余儀なくされ、労働力の低下をきたすこととなり社会的損失が大きいと考えます。
65歳未満の成人でのインフルエンザワクチンの有効性は、70〜90%となっており感染予防効果が十分にあります。
しかし、この働き盛りの年齢に対してインフルエンザワクチンの費用の補助がないため、予防接種を受けられる方はごく僅かにとどまっています。
(一部の大企業はインフルエンザワクチン接種に補助を出していますが、このような例は決して多いとはいえません。)

 アメリカでは、2009年のインフルエンザの世界的流行を機にインフルエンザ予防接種の対象年齢を拡大し、現在は「生後6ヶ月以上の全国民」を対象としています。
これによって、どのくらいのインフルエンザ予防効果があったか、今後の検討が必要でしょうが、日本は他の国と比較しても定期接種の対象年齢が狭すぎると感じます。
(一般に健康な方がインフルエンザにかかったも重症化することはほとんどありませんが、糖尿病がある方は潜在的に免疫力が低下しているため、いったんインフルエンザにかかると重症化する可能性もあります。)
 国にはぜひ何らかの形での公的補助の拡大を検討してもらいたいところです。
(もちろん医療費増大の問題はあるがでしょうが・・・しかし、世界的な大流行になった場合の大量休業による社会的・経済的損失は甚大です)

 さて、日本でも鼻からスプレーするタイプのインフルエンザワクチン(フルミスト)が発売されることとなりました。
アメリカにおいては特に2歳から7歳までの小児に高い有効性が確認されており、2歳から49歳が接種対象となっています。
有効性は米国CDCによると今年度に関しては注射のワクチンと同様とのことです。

 フルミストは日本でこれまで未承認でしたので、一部の小児科の先生を中心に個人輸入したフルミストを投与されてきました。
このためフルミスト投与後の副作用が発生した場合に補償がないという問題がありましたが、認可されれば副作用の発生時に国から補償を受けられます。

 まだ、製造認可が下りていない段階で日本での接種対象年齢などの詳細は不明ですが、特に小児や10代でのワクチン接種の選択肢が増えることは良いことです。

 小児や高齢者だけでなく、働く方にとってもインフルエンザは大きな脅威です。
インフルエンザの流行の時期にこそ、来年度のインフルエンザワクチンの接種率向上を強く願います。